私がインターネットでホームページを始めた96年２月頃は、まだ株式投資関係のホームページはほんのわずかしかありませんでした。それが今では数え切れないぐらいに増えています。証券業協会などの団体、証券会社、投信会社、投資顧問、金融情報ベンダー、株式専門紙誌、株価分析ソフト、個人投資家、投資クラブ、掲示板、メーリングリスト、などなどまさに何でもアリ。ないのは株式評論家の推奨銘柄実績一覧表ぐらいでしょうか(笑)。でも、これも本人がやらなくてもそのうち誰かが実体を暴いてしまうというのがインターネットのおもしろいところです。「あんたの過去の実績、インターネットで見たよ」なんて言われて堂々としていられる人は、さて何人いるでしょうね？ ということで、われわれが株式投資にインターネットを利用する方法は枚挙に暇がなく、これから徐々に深いおもしろい部分をご紹介していこうと考えていますが、その前にまずは自分自身のホームページである「かぶこーネット」のご紹介を済ませておきましょう。
　このサイトは、ネットを通じて知り合った金融機関勤務者や個人投資家を中心に、もっとよい投資環境を作っていこう、みんなで学んでもっと上手く投資していこう、という主旨で作ったホームページです。ここで巻き起こっている新しい潮流というのは、知らない人はまだピンとこないかもしれませんが、必ず日本における投資というものに好影響を与えることでしょう。堅苦しい話は抜きにして、間違いなく雑誌やテレビでは知ることのできない楽しさや便利さを、ぜひ一度ご覧になって下さい。以下に主なコーナーの簡単な紹介をしておきます。

◆株式四方山噺〜委員長の弁之助が毎日の相場を本音で語る。旬の銘柄を紹介
◆テクニカルマスター〜テクニカル分析の鉄人が相場を斬る
◆かぶこーＤata Ｌand〜業績修正、新規公開、など役立つデータが満載
◆かぶこーＢooks〜厳選投資関連書籍と最新ヒットの紹介＆直販。一目均衡表も
◆新世紀への視点〜投資家から見た超するどいコラム
◆金融転職最前線〜金融界の最新転職事情と専門家のメール相談
◆オレオレＯＴＣ〜キラリと光る店頭株をアナリストがレポート
◆はなまる少額投資〜毎月一万円からの少額投資体験日記
◆ファンドでＧＯ！〜注目の投資信託を証券レディが現場から生の声で紹介
◆活かせ！情報 ＡtoＺ〜毎日の新聞から気になる記事をピックアップ
◆Ｈome Ｔradeの騎士〜各社ホームトレードの紹介とランキング
◆金融定番500Ｌink＋α〜毎日使える金融経済関係のリンク集
◆かぶこー掲示板〜投資Ｑ＆Ａ、個別銘柄、など読者の電子会議室
◆株向委ＭＬ〜約3000人参加のメーリングリストで情報交換　　

　投資家にとって欠かせないものの一つに、ニュースを始めとした情報の入手があります。単に相場がどうだったか？ 業績は？ といったことだけでなく、経済や市場の雰囲気を掴むことにも役立つでしょう。ということで、今回は日経新聞のホームページ「NIKKEI NET」をご紹介します。
　日経新聞のホームページは、これまでの紙媒体の通常の新聞よりも人気が高く、一般紙のサイトよりアクセス数が多いのです。これは普通の新聞に求められるものと、インターネットで新聞社に求められるものの違いを表していると言えるでしょう。速報性の高い市場や経済に関するニュース・株価情報、そういう点で日経新聞ならではの実力を発揮していることが評価されています。トップページでは、随時最新のニュースが掲載されていてます。ある程度のニュースはここで読むことができますし、何よりその速報性はとても有り難いです。
　もちろん、「マネー情報」のコーナーもあり、ここではその日の日経平均をはじめとした市場状況や、企業財務・業績・格付け・投信など個別銘柄や市場に関わるニュースが掲載されています。こういった各項目ごとに分類し、まとめてあるのがウェッブサイトの特徴で、紙の新聞では享受できないメリットと言えるでしょう。定番の「株価サーチ」では、自分の持ち株や注目株の時価を知ることができます。無料サービスなので、株価情報は約20分遅れのものですが、それでも充分に利用価値は高いでしょう(ホントは米国のように、無料でリアルタイム情報が見られればいいのですが…)。
　あと、NIKKEI NETの持ち味にさまざまな「特集」コーナーがあります。ここでは、今注目のテーマに関する記事をひとまとめにしてありますので、例えば「ＮＡＴＯ、ユーゴ空爆」の記事を時系列で見ることができます。

　皆さんよくお馴染みのラジオ短波も、なかなか充実したホームページを公開しています。これまで株式市場を支えてきたさまざまな企業が、相次いでインターネットでも同様の活躍を目指すというのは、投資家にとってありがたい限りですね。内容も期待に違わぬもので、ラジオ短波ならではの個人投資家が日々役立つものが満載です。チャートブック読者の方々には参考になること請け合いですから、ぜひご覧になってください。

◆市況ニュース
海外市況から始まって、前後場の寄付き引けはもちろんザラ場中もきめこまかな相場状況が伝えられている。関係者のコメントなども臨場感を増している要因。

◆銘柄・指標
寄付き前の外国証の注文状況や出来高上位・新高値・新安値などのデータから、目立った個別銘柄の紹介など。

◆インベスト情報
個別企業の上方下方修正など投資に密接にかかわる情報。新聞やニュースサイトでは見られないラジオ短波ならではの内容がよい。

◆株価一覧
証券会社の株価ボードのように、株価動向が業種別で一覧できる。場味を知るにはこの方がありがたい。

◆銘柄相談や通常ページ以外のニュース、賞金付き相場クイズなどに参加できる。まだ始まったばかりだけど、今後に注目したい試みだ。

　その他、ラジオでお馴染みの「朝イチ株式」などコーナー紹介や番組からのお知らせなど、ラジオ短波を聞いてる人も聞いてない人も役立つ必見サイトです。

　インターネットで多くの人たちが意見や情報をやりとりする場として「電子掲示板」というものがあります(一般的に略して「掲示板」と呼ばれています)。誰でも気軽にさまざまな投稿を読んだり、自分で書き込んだりできるのです(中には会員制の場合もあります)。この説明だけでは何がおもしろいのかサッパリわからないと思いますが、「インターネットは掲示板が一番面白い」と言う人もいるぐらいで、いろんな投稿を読む楽しみ、自分の意見を投稿する楽しみ、それに対して反応が返ってくる楽しみ、などがあって病みつきになるかもしれませんよ(^-^)。
　株式投資関連の掲示板の場合ですから、当然話題は株関連。「○△株を買いました」「逆日歩ってなに？」「目先の相場は？」などなど、気軽な質問から相場観や銘柄観、時には熱い議論まで、玉石混淆のコミュニティとなっています。株式投資の場合、なかなか人に相談できにくかったり、相談したくないという方もいらっしゃると思いますが、インターネットの掲示板では見知らぬ誰かとならできたり、それがおもしろかったりするんです。もちろん、ただ読むだけでもおもしろいし役立つのですが、やはり自分も何らかの形で参加するとさらに倍増です。
　ただ、もちろんよいことばかりではありません。これだけ多くの人がインターネットを利用するようになると、当然そこにはさまざまなトラブルも起こります。よからぬ輩が一人数役で掲示板上での世論を形成しようとしたり、いかがわしい情報を流そうとするようなこともありますし、面と向かって話すわけではないのでついつい言葉がきつくなり、無用の激論となってしまうこともあります。これらはやはり、各自が冷静に注意するしかありませんが、一般社会と同等以上に親切な人が多いし補って余りあるメリットがありますから、ぜひ一度は体験してみてください。

かぶこー掲示板　　　あめぞう株式速報　　

　電子メールの利用法の一つに「メーリングリスト」と呼ばれるものがあります。これはそのメーリングリストの電子メールアドレスにメールを出すと、そのメーリングリストに登録されている参加者全員にメールが配信されるというシステムで、参加者間で情報や意見のやりとりができる便利な仕組みです。カンタンに言ってしまえば「メールで井戸端会議ができる」という感じ。【略称：ＭＬ(えむえる)】
　当然、ただ漠然と人が集まってメールの交換をしても仕方がないので、各ＭＬには何らかのテーマがあり、そのテーマに興味を持つ人が集まります。通常、無料ですので気軽に参加することができますが、あまりにメール数の多いＭＬだとちょっと困りますね(新聞のチラシと一緒である程度なら有益だけど、多すぎると迷惑になることもあります)。ここでは投資関連のＭＬを紹介しますが、趣味や地域を初めとしたさまざまなテーマのＭＬがありますので、いくつか参加してみると楽しいですよ。

◆株向委ＭＬ
　わが“かぶこーネット”が運営しているＭＬ。96年末開設で参加者は約3000人と最大級。テーマは株式投資を初めとした投資全般。投資手法から相場観、個別銘柄に関するものまで幅広い。10代から70代まで幅広い年代層の個人投資家はもちろんのこと、多くの金融関係者も参加しているので、初歩的な質問から高度な議論まで内容は多岐に及ぶ。一日あたりのメール数は10通程度。参加・退会はホームページから簡単にできる。もちろん、無料。

◆パン・ローリングＭＬ
　テクニカル分析に特徴のある同社のＭＬ。サヤ取り・中源線を初めとしたやや専門的な内容。同友館書籍のファンは必見。一日あたりのメール数は２〜３通程度。無料。

　前回のメーリングリストは多数の人との意見交換の場でしたが、今回ご紹介するメールマガジンは“１対多数”で、情報を発信する側と受ける側とが明確に分かれています。自分の読みたいものを送ってくれるメールマガジンを探して、自分のメールアドレスを登録しておくだけでメールが届けられるので簡単です。だいたい１日１通か１週間に１通程度の頻度なので、読む側としても負担にならず気軽に始められるのが特徴です。また、おもしろくないと思ったらホームページから「退会手続き」をすれば簡単にやめられます。
　新聞が毎日家に届けられるようなもので、それがメールに置き換わったようなシステムと思っていただければよいでしょう。新聞との違いは、送る側(情報を発信する側)が日銀や普通の企業から、中高生や高齢者といったごく普通の個人まで、多種多様であるというところ。それとほとんどの場合、無料です。もちろん、投資に役立つメールマガジンもたくさんありますので大いに活用すべきです。これまで有り難がっていたような情報も、ガンガン無料で配信されていますので見逃す手はないでしょう。これはメールマガジンに限らず、インターネット全般に当てはまることではありますが。

◆ＦＰ総研「レベル別のマネー講座と実戦情報」
「国際マネー戦略(上級編)高橋信吾」
「ビッグバン時代のマネープラン(中級編)神戸孝」
「似たもの同士　どっちがおトク？(初級編)畠中雅子・伊藤美和」

◆日銀「新着情報配信サービス」
統計資料や報告書のインターネット公開の告知。

◆電子証券しんぶん
株価や相場概況、チャートなど

　５月31日の日経新聞に「株式手数料　大手証券、10〜20％下げ」という記事がありました。証券会社が「サービス重視」と「価格重視」に分かれる、という話です。人的資源やリサーチ体制の整った大手証券は、アドバイスや情報提供に力を注ぐ。一方、オンラインブローカーや中小の証券会社は、手数料をディスカウントする。
　各社それぞれに特色を生かした戦略を採っていくというのは非常によいことだと思います。でも問題は、大手証券の言う「サービス」の中身とは何なのか？ それは投資家の望んでいるものなのか？ 手数料に見合うものなのか？ というところです。
　オンライン取引を始めるきっかけとして、「証券マンからの電話が煩わしい。自分で落ち着いて投資をしたい」という声が聞かれます。もちろん逆に、証券マンを頼りにしたいという投資家もいるわけで、各投資家がニーズに合わせて証券会社を選べばよいでしょう。
　しかし、そもそも証券会社が提供する「サービス」とはどういうものであるべきか？ 取引にかかる手数料を生業とする証券会社が「投資助言」をサービスとして提供することが本当に「サービス」なのか？ それはよく考えた方がいいんじゃないでしょうか。
　もし、投資家にとってベストと思われる助言が「ここ１年間は売買しない方がよい」という場合に、本当にその通りに伝えることができるでしょうか？ また逆に、本当にベストだと思って話した助言が結果として失敗だった場合、投資家は「手数料稼ぎのために騙された」と思ったり、投資失敗の逃げ道としないでしょうか？
　日本には投資顧問業という、れっきとした投資助言業務を担う業種があります。投資助言は「投資顧問会社」が顧客の資産をベストな形で運用することを目指して行い、その対価を得る。「証券会社」はその円滑な執行をサポートする業務に徹する。この方がトラブルも発生しにくいし、投資に対する意識も高まるはずです。アドバイスは投資顧問、高度なサポートでサービス重視の証券会社、ディスカウント証券会社、という風にキッチリ分けるべきだと思います。
　大手証券が「あいまい路線」を続ける限り、日本における投資モラルは上がらず、証券トラブルがなくなることはないでしょう。「サービス」の中に「アドバイス」を含めることに断固反対します。

※今回、「インターネット投資活用術」は　お休みさせていただきました。（編集部）

　今回のテーマは、米国からオンラインブローカー(インターネットを使った証券取引をメインとする証券会社)が上陸するなど、ここのところ話題の多いオンライン証券取引(ホームトレード、オンライントレード、などと呼ばれています)です。
　インターネットを利用することにより、投資家はいつでも好きな時間に株の注文を出したり、情報を入手することができるようになりました。また、証券会社サイドから見た場合、取次業務をシステム化することにより人件費を削減できるというメリットがあり、投資家に対して手数料をこれまでより低く設定することができます。これらのことは「証券取引がもっと身近に」なるということで、市場全体の発展に大きく貢献するでしょう。貯蓄偏重という日本のいびつな資産形成の改善にも一役買うかもしれません。
　これまで証券マンの提供するさまざまなサービスに慣れてきた投資家の皆さんには、オンライン取引はまだまだ完全に満足のいくものとは言い難いと思います。「流行ってるみたいだし一度やってみるか」とやってはみたものの、「なんだそんなこともやってくれないのか」と落胆するかもしれません。しかし、オンライン取引の世界では、これまでこの業界ではなかった“競争”があります。競争に生き残るために、投資家が求めるサービスをできる限り提供していこうとするでしょう。ですから、今すぐ結論を出す必要はありません。
　もし不満があるなら伝える、他にもっとよいサービスがあればそちらに行く、そんな“消費者”なら当たり前に行っていることを、“投資家”も行えばよいのです。少なくともオンライン取引を実施している証券会社の中には、そういうことを自ら求めるところが多くなっています。しかも、インターネットのスピードは普通の社会よりかなり速い。あちらこちらで会議やらハンコやらでなかなか何も決まらないというような会社組織では、そのスピードについていくことはできません。サービスだけでなく、証券会社自体も変わらざるを得なくなっていくでしょう。

Home Tradeの騎士

　「ただ単にこれまで営業マンに電話していたのがパソコンでできるだけ、だったら別に必要ない」という声を聞きました。方法はともかく、投資の目的はそれぞれの人がその投資に期待する結果を得られるかどうか？ですからね。その目的のために役立つ環境をどれだけ提供できるか？ それがオンライン取引や証券会社や業界が真剣に考えなければならないテーマです。“投資家保護”と呪文のように唱え、多くの人の利便を損なってばかりいては、保護すべき投資家自体が減少しかねません。
　その意味で「電子メールを郵送物の代わりとし、コスト削減を目指す」というのは証券会社のみならず、結果として投資家にもメリットのあることですから大いに歓迎できる話です。もちろん、すべてをそうすべきというわけではなく、さまざまな投資家がそれぞれに合った選択ができるような配慮も必要です。「郵送物はかさばるし、メールの方が便利で早くてよい」という人もいれば「やっぱり紙の方がわかりやすいし安心できる」という人もいるでしょう。すべての人の要求には答えられないとしても、ある程度は選択に幅を持たせた方が利用しやすいし、公平じゃないでしょうか。
　手数料も、コストのかからないお客さんやお得意さんには安く、利益より手間がかかるお客さんには相応のコスト負担を、という方が公平ですし、証券会社も健全な経営ができるでしょう。これまでが“悪平等”なのです。それゆえ、ＶＩＰ口座や損失補填などといった理不尽なバランス感覚が横行していたのでしょう。
　もちろん、お得意さんじゃない人を蔑ろにしてよいということはあり得ませんが(そんなことは当たり前！)、コストやサービスの対価が透明な方が、すべての利用者が納得できるし公平なのです。先日も書きましたが、もっともここ(手数料)にアドバイスを成果と比例しないサービスとして想定する愚は、納得もできないし公平でもないでしょう。
　冒頭の“声”ですが、「ただ同じことができるだけ」でもさまざまな形で利用しない人にも利便をもたらしていくのです。もちろん、「ただ同じことができるだけ」でもありませんし、利用した方がもっと利便を享受できますよ(^-^)。

　現在、インターネットで株取引ができる国内証券会社は約30社あります。その中から自分にあったサービスを提供してくれる証券会社を選ぶのは、なかなか骨の折れる作業です。面倒だからと適当に選ぶと「やりたかったことができない！」ということにもなりかねませんので、面倒でもある程度は調べておきたいですね。
　まずは取扱商品。大きく分けて次の３パターンに分かれています。
(1)ミニ株や投信など少額投資が可能な証券会社
(2)信用取引やオプションなどより専門的な取引が
　 可能な証券会社
(3)通常の株式取引を中心とした証券会社
　オンラインを中心としたサービスの場合、信用力の判断や追い証など決済の円滑な進行という点に難しさがあり、信用取引が可能な証券会社は松井証券など数社しかありませんので、それが必須条件という人はその中から選ばざるを得ません。
　投信は、特定の証券会社でしか購入できなかったり、まとまった金額の販売でないと取り扱わせなかったりと、“企業の都合”がいまだにまかり通っています。また、まだまだ店頭での販売を念頭に置いた商品設計が中心なので、オンラインによる投信販売に適した投信が少ないです。
　ミニ株は大手証券を中心に数社提供していますが、証券会社にとって手間(単位未満株の管理、及びそのリスク)とコスト(250円の手数料だけでは郵送物のコストすら大変)がかかるので、手数料を通常の取引より割高に設定したり、基本的に縮小傾向にあるようです。自社でミニ株のサービスを提供できない証券会社は、実施している大手証券に取り次ぎを依頼するしかありませんが、それもなかなか難しい状況にあるようです。そもそも、銘柄によってはとても気軽に買えないような価格となってしまっている単位株制度などが改善されればよいだけのことですが…。

野村ホームトレード